学校教育法施行規則第172条の2の定めに基づき、日本赤十字東北看護大学（看護学部・大学院）・日本赤十字東北看護大学介護福祉短期大学部（介護福祉学科）に関する、教育研究活動等の状況についての情報を公表しています。
教育研究上の基礎的な情報
学部、学科、課程、研究科、専攻ごとの名称及び教育研究上の目的，課程教育の方針
日本赤十字東北看護大学
日本赤十字東北看護大学介護福祉短期大学部
建学の精神、教育理念・目的・目標
課程教育の方針（Admission，Curriculum，Assessment，Diploma Policy）
専任教員数
（2024年5月1日現在 学長は大学教授に含む 教授には特別任用教授を含む）
（2024年5月1日現在 学長は大学教授に含む 教授には特別任用教授を含む）
（2024年5月1日現在）
（2024年5月1日現在）
校地・校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境，交通手段
施設情報
本学では、実際の医療・福祉施設をほぼ完全に再現した実習設備を備え、実際の施設と同様のレベルの実習をキャンパス内で可能にしています。また、OA教室、CALL教室、図書館、健康科学研究室などの各施設も充実。学生の皆さんがゆとりを持って充実した学習・研究を行えるよう配慮をしています。看護・介護福祉のプロフェッショナルを育てるために、常に先進の設備と環境を心がけています。 キャンパスマップ また、学校の資源を社会に有効活用していただくために、学校行事・講義に支障のない限りにおいて、施設貸出を行っています。詳しくは下記をご参照ください。
授業料，入学料その他の大学が徴収する費用
校舎等の耐震化率
- 本学の校舎はすべて、新耐震基準が導入された以降に新築しています。
（1号館・体育館：平成8年築、2号館：平成21年築）
従いまして、本学のすべての校舎が新耐震基準に適合しております。
寄附行為、役員名簿
- 学校法人日本赤十字学園 寄附行為
- 学校法人日本赤十字学園 役員
修学上の情報等教育研究活動等の状況についての情報
教員組織、各教員が有する学位及び業績
各教員の学位及び業績は、researchmapで公表しています。
入学者に関する受入方針、入学者数、収容定員、在学者数、卒業（修了）者数、進学者数、就職者数
アドミッション・ポリシー
入学者数・入学試験の状況
収容定員及び在学する学生の数
卒業（修了）者数並びに就職者数その他進学及び就職等の状況
授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業計画（シラバス又は年間授業計画の概要）
カリキュラム・授業概要（シラバス）
学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準（必修・選択・自由科目別の必要単位修得数及び取得可能学位）
アセスメント・ポリシー
学位授与数（2024年3月31日まで）
| 大学名 | 学部学科名 | 開設年 | 累計 |
|---|---|---|---|
| 日本赤十字東北看護大学 | 大学院看護学研究科 共同看護学専攻博士課程 | 2016年度 | 0 |
| 日本赤十字東北看護大学 | 大学院看護学研究科 看護学専攻修士課程 | 2011年度 | 93 |
| 日本赤十字東北看護大学 | 看護学部看護学科 | 2009年度 | 1,307 |
| 日本赤十字東北看護大学介護福祉短期大学部 | 介護福祉学科 | 1996年度 | 1,115 |
| 日本赤十字東北看護大学介護福祉短期大学部 | 看護学科（2010年度廃止） | 1996年度 | 1,029 |
| 合計 | 3,544 | ||
卒業・修了に必要な修得単位数
成績評価の基準
取得可能な学位
学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援
学生の修学に係る支援
学生の進路選択に係る支援
学生の心身の健康に係る支援
教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関する情報 （履修モデルの設定、主要科目の特長、科目ごとの目標等）
財務情報
- 前年度の収支計算書
- 前年度末の貸借対照表
- 前年度末の財産目録
- 前年度の事業報告書
- 前年度の決算に対する監事の監査報告書
学校法人日本赤十字学園 事業計画等
- 寄附行為
- 役員
- 中期計画
- 事業報告書（アニュアルレポート）
- 計算書類
- 財産目録
- 監査報告書（監事）
- 監査人報告書
- その他の財務情報
本学のグランドデザイン・事業計画
2018年12月に文部科学省中央教育審議会が「2040年に向けた高等教育のグランドデザイン（答申）」を取りまとめ、この答申を受けて、2023年12月に日本赤十字学園において「学校法人日本赤十字学園の2040年に向けたグランドデザイン」を策定したことから、本学においても、2040年を見据えて地域の特性を踏まえたグランドデザインを策定しました。また、このグランドデザインを実現するため、2024年度からスタートした第4次中期計画に掲げる事業を着実に実施してまいります。